被災した透析患者さんの覚悟

避難先での透析、患者の覚悟どう促す？- 震災関連でセミナー

CBnewsより

東日本大震災で被災した透析患者に対する支援の在り方や課題について考えるセミナーが6月30日、東京都内で開かれた。講師を務めた透析医療に詳しい2人の医師は、地域の医療機関が被災して機能不全に陥った場合でも透析治療を継続していくためには、医療機関や行政の連携による避難先と新たな医療機関の確保は大前提だが、それ以上に患者が住み慣れた地域を離れる覚悟ができるかどうかが重要だと異口同音に述べた。

プレスセミナーで被災地の透析医療について語る秋澤氏と中山氏（6月30日、都内） 　このセミナー「3.11東日本大震災からみる被災地の透析医療現場の実態と課題について」は報道関係者を対象に、腹膜透析用機器などを製造するバクスター（東京都中央区）が主催した。

初めに、日本透析医学会理事長を務める秋澤忠男氏（昭和大医学部教授）が、被災地の透析医療をめぐる震災直後の状況について説明した。それによると、被害の大きかった宮城、岩手、福島の3県には透析患者が1万2000人程度いたとみられるが、広い地域で停電や断水に見舞われ、透析可能施設が激減した。このうち仙台市では、被害が比較的少なかった仙台社会保険病院に多くの患者を受け入れ、一時は1回につき4、5時間かけて行う透析治療は2.5時間程度まで短縮し、病床の回転数も普段の3、4倍に当たる1日8クールまで増やすなど、フル稼働で対応。その結果、透析液やダイヤライザーが急速に不足した上、医療スタッフの疲弊や人員不足を招いた。このため、日本透析医会の災害情報ネットワークを通じて東京や新潟などに患者の移送先が確保され、1万人以上の受け入れ態勢が整ったが、実際にはほとんど利用されなかったという。
この理由について秋澤氏は、交通網が寸断されていたという物理的理由はあるものの、遠方に行きたくないという患者自身の心理的な理由によるところが大きいと指摘。「患者の決断が非常に大事」と訴えた。

続いて、福島県災害対策本部救護班・協力機関として透析医療の復旧の陣頭指揮を執った中山昌明氏（福島県立医科大教授）が、福島県内の透析医療の現状について説明した。
福島県では、福島第1原子力発電所の事故の影響で、浜通りと呼ばれる沿岸地域の一部では今もなお復旧活動が滞っている。このため、避難先の医療機関で透析治療を続けることを余儀なくされている患者も少なくないという。中山氏は、患者がどこへ行っても適切な医療が受けられるよう、患者の基本情報や医療情報については医療側が情報を共有化する方法が必要と述べた。
一方、患者側には、家族や慣れた医療機関から離れることに対する身体的・心理的負担があるため、避難に同意しなかった患者もいたという。中山氏は、今回の震災を通じて、災害時に透析医療を継続する上で患者の覚悟をどう促すかが課題となったことが明らかになったとした。

当院のある地域では、基幹病院である旭川赤十字病院が中心となって、
当院を含む市内の多くの施設を取りまとめ、
日本透析医会の災害情報ネットワークに登録しておりましたが、
被災地の基幹病院からの問い合わせはあったものの、
具体的な話には至らなかったと伺っております。
同じ道内でも札幌では多くの患者さんの受入れを行なったようですが・・・。

普段、ADLの良い患者さんに旅行透析を勧めることがあるのですが、
ほとんどの方が第一声に他の施設で受けることへの不安を口にします。
短期間であってもこうなのですから、
長期におよび（もしかしたらこの先ずっと）、
馴れない土地、施設での治療や生活に対する不安は
計り知れないものがあると思われます。

今回の震災の件、当然のことながら当院の患者さんも報道を見てご存知ですが、
「自分が同じ立場になったら死ぬからイイんだ・・・」などというセリフを
簡単に口にする方も少なくありません。
イザという時のため、我々は普段から患者さんに
どのように説明・教育を施したら良いか？
早急に考えておく必要がありますね。