北海道胆振東部地震の影響で
道内全ての地域が大規模な停電となり
全ての医療機関に多大な影響をもたらした
早い地域では当日中に、
遅くとも週明けには、
ほとんどの施設で電力が復旧し、
長期化せずに事なきを得た
...けど、
震源にほど近い発電所が被害を受け停止し、
代替え発電所の機能では、
平時の発電量には足りず、
20％以上の節電が呼びかけられ、
それでも不足する場合は、
計画停電の話も出ている（汗）
...まだまだ予断を許さない状況だな（汗）
今回の広域大規模停電が、
各医療機関にどのような影響を与えたのか、
メディアの記事を集めてみたので、
今後の参考にされてみてください（苦笑）
燃料確保に奔走、患者の転院準備…北海道の病院、停電に対応
読売新聞より
北海道で最大３７６施設に及んだ病院の停電は９日朝までに解消された。多くの医療機関が、６日未明の停電発生から、患者の命を守ろうと、懸命の努力で綱渡りの状況を切り抜けた様子が明らかになってきた。
札幌ライラック病院（札幌市豊平区）は、筋肉が 萎縮いしゅく する筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）などで、人工呼吸器が欠かせない入院患者７３人の対応に追われた。職員がガソリンスタンドに走り、非常用電源の燃料を確保した。
しかし、病院は２４時間以上、電源を使い続けた経験がなく、状態が悪化しやすい２０人をまず札幌医科大病院に搬送する準備を進めた。７日朝、患者を救急車に乗せようとしたまさにその時、電力の供給が再開されたという。
森永万佐夫事務長は「とにかく患者さんの命を守ろうと職員全員が必死だった」と振り返る。今回の経験を教訓に電源増強や電気なしで使える簡易な人工呼吸器を増やすなどの対策を検討する方針だ。
手稲いなづみ病院（同市手稲区）は、院内で必要な電力が電源で賄いきれず、人工呼吸器の患者対応を優先した。腎臓病患者４６人の人工透析は後回しにせざるを得なかった。職員は「透析の患者さんに我慢してもらうしかなかった」と話す。
小樽市では、非常用電源のなかった市夜間急病センターに代わり、市立病院が夜間救急を担った。必要な医師らを確保するため、日中の外来診療を担当する人手が不足し、市民から苦情も寄せられた。
災害医療に詳しい佐々木勝・前東京都立広尾病院長は「停電が広域かつ長時間に及ぶという事態は、多くの病院にとって想定外。災害時の診療継続計画を充実させる必要がある」と指摘している。
燃料求めスタンドに車列 医療機関や物流に影響も
共同通信社より
北海道では６日の地震の発生以降、停電や公共交通機関の運休で各地のガソリンスタンドに長い車列ができた。営業できないスタンドもあるため、限られた店舗に車のほか、自家発電機用に給油をしようと人々も殺到。燃料不足は医療機関や物流に影響が及び、冬季の災害への対応にも懸念の声が聞こえた。
地震発生から２日経過した８日。札幌市豊平区のガソリンスタンドには給油のため約３０台の車が列をなし、店員たちが誘導に追われていた。約１時間待ったという同区の会社員河田勇樹（かわた・ゆうき）さん（３１）は「停電で車だけが電源となった。今後は通勤にも必要」と話した。
札幌市中央区のスタンド「札幌大通ＳＳ」は、６日の地震直後から発電機を稼働させ、緊急車両や一般車への給油を続けた。「スマートフォンの充電に必要」「ビルの発電機を動かしたい」といった被災者が次々と訪れ、７日夜には補給に来る予定だったタンクローリーが到着せず、早めの休業を余儀なくされた。
同店の森浩治（もり・こうじ）所長（４０）は「需要の多い冬だったらと思うとぞっとする」と語った。苫小牧市の国道沿いでは、値段の高いハイオクのみを販売したり、臨時休業したりする店が続いていた。
札幌市厚別区にある札幌徳洲会病院では、地震の直後から自家発電を続けた。約９５０リットルの軽油のストックがあったが、最小限の使用で稼働できるのは約４０時間。その間に電力が復旧しないことも想定し、職員はポリタンクを車に積み、一般車両に混ざって近くのスタンドに並んだ。
同病院の吉原聡（よしはら・さとし）総務課長は、暖房などが必要な冬場を見据え「不安で予備の燃料を集めたが、冬場も同様にできるとは限らない。スタンドとの災害時の協定など、燃料確保手段の確立は大きな課題だ」と強調した。
広大な面積の北海道では、物流にも大きな影響が出た。北海道トラック協会は「札幌と旭川の往復でも場所によって２５０～３００キロある。目的地のスタンドや停電状況が分からず、長距離の仕事は断るしかなかった」と指摘。電力復旧で１０日以降は各地への運送が改善する見通しという。
札幌市西区のタクシー会社「フジ交通」は、６日は燃料の確保が難しく約６割の車両しか動かせなかったと明かす。遠方の実家や空港を行き先に希望する客も多かったが、燃料不足から断るケースもあった。
石油連盟はホームページにコメントを掲載し、「道内の石油製品の在庫は１週間以上あり、本州からの入荷も予定し、供給量は確保されている」とした上で「不要不急の給油はできるだけ控えてほしい」と協力を求めていた。
全国８４００病院の災害対策、厚労省が調査へ
yomiDr.より
北海道南西部を震源とする地震などを踏まえ、厚生労働省は、災害時に診療を続けるための業務継続計画（ＢＣＰ）を策定しているかどうか、全国約８４００の全病院を対象に調査を行うことを決めた。
今回の地震では、最大３７６病院で停電が発生。非常用電源の燃料が不十分で人工透析を行えなくなったり、人工呼吸器の使用継続が困難になったりする病院が相次いだ。７月の西日本豪雨でも、断水で診療が続けられなくなった病院が複数あった。厚労省は「ＢＣＰがあれば燃料や水を確保できたはず」と指摘する。
同省は、東日本大震災後の２０１２年３月、全国の病院にＢＣＰの策定に努めるよう求めた。熊本地震後の１７年３月には、災害拠点病院に１８年度中のＢＣＰ策定を義務づけた。今回の調査結果は来年３月までにまとめ、「まだ策定していない病院には早急に作るよう促したい」としている。
＜北海道地震＞石巻赤十字病院のＤＭＡＴ隊員帰還
河北新報より
最大震度７を記録した北海道の地震を受け、７日に現地入りした石巻赤十字病院の災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）の隊員３人が同院に戻り、１０日、活動を報告した。
３人は９日まで、札幌市の札幌医大に設置された札幌医療圏活動拠点本部で圏内の医療機関の被災状況を調査した。停電で電話が通じなくなった機関を訪ねるなどし、４８施設の状況を確認。人工呼吸器の患者をドクターカーで転院させたり、照明を確保したりした。 報告会で、救命救急センターの瀬尾亮太医師（３２）は石橋悟院長ら約９０人に現地の状況などを伝えた。
瀬尾医師は「道全域が停電し、人工呼吸器や透析の患者の対応が焦点だった。比較的早く復旧して落ち着いたが、長引けば、より大規模な支援が必要になっていた」と振り返った。
同院は現在、医師ら１１人を派遣している。
電気が来なきゃ何もできん！（汗）
患者さんがどれだ危険に晒されたか
ひしひしと感じたね（苦笑）
情報に関しては、
日本透析医会、JHAT、北海道臨床工学技士会などから
Webページやメーリングリストにて
一部被災施設の状況が逐次更新されていたが、
被災者（施設）は、どの程度活用できたのだろうか？
JHATや道臨工のメーリングリストに関しては、
支援の有無を判断するための情報収集だと思うので、
被災施設が見たとしても、役立つものではない
日本透析医会災害情報ネットワークは、
ほぼ会員施設のみではあるが、
被災施設の情報のみならず
支援（受入れ）を表明してくれている施設の情報が発信されていて、
被災側からしたら有用な情報
しかし、あまりにも広域な情報が羅列されとって、
欲しい情報を探すのに一苦労（汗）
しかも、全ての施設が情報発信しているわけではない!?
近隣の基幹病院の情報とか欲しいんだけど、
混乱している最中に、問い合わせしても、
落ち着いた対応で、正確な返答が返ってくるとも限らんし、
忙しそうと思ったら、連絡するのも気が引けるしね...
（そんなこと言ってる場合じゃないんだけどね：苦笑）
これらの情報を一元的にまとめて、
地域ごとに情報を発信し、
会員・非会員、被災側・支援側問わず、
誰もが必要とする情報を
簡単に検索・入手できる仕組みが必要だな
あと、災害時の透析情報って、
患者さんに最新の透析情報を印字して配布したり
被災した際に、依頼病院ですぐに条件が把握できるように、
ロイコ式リライトカードに情報を印字したりと
各施設や地域で、いろいろと工夫しているよね（笑）
でも、これって、
全ての施設で統一して行われているわけじゃないし、
患者さんが必携してくれているとも限らない（汗）
最近、透析用監視装置にICカードで
透析情報を読み込むシステムも発売されたけど、
メーカー間の互換性がないようなので、
災害時（緊急時）には使えなさそうだし...（苦笑）
全国の透析患者さんの情報（基本情報や透析条件など）を、
「全国がん登録」のような仕組みで、
登録を義務付けて一元管理することってできないのかな？
ネット環境さえあればWebブラウザで、
どの施設からでも簡単に
情報入力・検索・閲覧できるようなものって
簡単に作れそうな気がすけどね!?
技術的には、難しくはないだろうけど、
全国の全施設が協力してくれるか？
データベースの管理（セキュリティなど）はどうする？
あと費用の問題等々...
全国がん登録のように国を巻き込んでできないものかなぁ...
あくまでも私的な妄想ですが...（苦笑）
道内全ての地域が大規模な停電となり
全ての医療機関に多大な影響をもたらした
早い地域では当日中に、
遅くとも週明けには、
ほとんどの施設で電力が復旧し、
長期化せずに事なきを得た
...けど、
震源にほど近い発電所が被害を受け停止し、
代替え発電所の機能では、
平時の発電量には足りず、
20％以上の節電が呼びかけられ、
それでも不足する場合は、
計画停電の話も出ている（汗）
...まだまだ予断を許さない状況だな（汗）
今回の広域大規模停電が、
各医療機関にどのような影響を与えたのか、
メディアの記事を集めてみたので、
今後の参考にされてみてください（苦笑）
燃料確保に奔走、患者の転院準備…北海道の病院、停電に対応
読売新聞より
北海道で最大３７６施設に及んだ病院の停電は９日朝までに解消された。多くの医療機関が、６日未明の停電発生から、患者の命を守ろうと、懸命の努力で綱渡りの状況を切り抜けた様子が明らかになってきた。
札幌ライラック病院（札幌市豊平区）は、筋肉が 萎縮いしゅく する筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）などで、人工呼吸器が欠かせない入院患者７３人の対応に追われた。職員がガソリンスタンドに走り、非常用電源の燃料を確保した。
しかし、病院は２４時間以上、電源を使い続けた経験がなく、状態が悪化しやすい２０人をまず札幌医科大病院に搬送する準備を進めた。７日朝、患者を救急車に乗せようとしたまさにその時、電力の供給が再開されたという。
森永万佐夫事務長は「とにかく患者さんの命を守ろうと職員全員が必死だった」と振り返る。今回の経験を教訓に電源増強や電気なしで使える簡易な人工呼吸器を増やすなどの対策を検討する方針だ。
手稲いなづみ病院（同市手稲区）は、院内で必要な電力が電源で賄いきれず、人工呼吸器の患者対応を優先した。腎臓病患者４６人の人工透析は後回しにせざるを得なかった。職員は「透析の患者さんに我慢してもらうしかなかった」と話す。
小樽市では、非常用電源のなかった市夜間急病センターに代わり、市立病院が夜間救急を担った。必要な医師らを確保するため、日中の外来診療を担当する人手が不足し、市民から苦情も寄せられた。
災害医療に詳しい佐々木勝・前東京都立広尾病院長は「停電が広域かつ長時間に及ぶという事態は、多くの病院にとって想定外。災害時の診療継続計画を充実させる必要がある」と指摘している。
燃料求めスタンドに車列 医療機関や物流に影響も
共同通信社より
北海道では６日の地震の発生以降、停電や公共交通機関の運休で各地のガソリンスタンドに長い車列ができた。営業できないスタンドもあるため、限られた店舗に車のほか、自家発電機用に給油をしようと人々も殺到。燃料不足は医療機関や物流に影響が及び、冬季の災害への対応にも懸念の声が聞こえた。
地震発生から２日経過した８日。札幌市豊平区のガソリンスタンドには給油のため約３０台の車が列をなし、店員たちが誘導に追われていた。約１時間待ったという同区の会社員河田勇樹（かわた・ゆうき）さん（３１）は「停電で車だけが電源となった。今後は通勤にも必要」と話した。
札幌市中央区のスタンド「札幌大通ＳＳ」は、６日の地震直後から発電機を稼働させ、緊急車両や一般車への給油を続けた。「スマートフォンの充電に必要」「ビルの発電機を動かしたい」といった被災者が次々と訪れ、７日夜には補給に来る予定だったタンクローリーが到着せず、早めの休業を余儀なくされた。
同店の森浩治（もり・こうじ）所長（４０）は「需要の多い冬だったらと思うとぞっとする」と語った。苫小牧市の国道沿いでは、値段の高いハイオクのみを販売したり、臨時休業したりする店が続いていた。
札幌市厚別区にある札幌徳洲会病院では、地震の直後から自家発電を続けた。約９５０リットルの軽油のストックがあったが、最小限の使用で稼働できるのは約４０時間。その間に電力が復旧しないことも想定し、職員はポリタンクを車に積み、一般車両に混ざって近くのスタンドに並んだ。
同病院の吉原聡（よしはら・さとし）総務課長は、暖房などが必要な冬場を見据え「不安で予備の燃料を集めたが、冬場も同様にできるとは限らない。スタンドとの災害時の協定など、燃料確保手段の確立は大きな課題だ」と強調した。
広大な面積の北海道では、物流にも大きな影響が出た。北海道トラック協会は「札幌と旭川の往復でも場所によって２５０～３００キロある。目的地のスタンドや停電状況が分からず、長距離の仕事は断るしかなかった」と指摘。電力復旧で１０日以降は各地への運送が改善する見通しという。
札幌市西区のタクシー会社「フジ交通」は、６日は燃料の確保が難しく約６割の車両しか動かせなかったと明かす。遠方の実家や空港を行き先に希望する客も多かったが、燃料不足から断るケースもあった。
石油連盟はホームページにコメントを掲載し、「道内の石油製品の在庫は１週間以上あり、本州からの入荷も予定し、供給量は確保されている」とした上で「不要不急の給油はできるだけ控えてほしい」と協力を求めていた。
全国８４００病院の災害対策、厚労省が調査へ
yomiDr.より
北海道南西部を震源とする地震などを踏まえ、厚生労働省は、災害時に診療を続けるための業務継続計画（ＢＣＰ）を策定しているかどうか、全国約８４００の全病院を対象に調査を行うことを決めた。
今回の地震では、最大３７６病院で停電が発生。非常用電源の燃料が不十分で人工透析を行えなくなったり、人工呼吸器の使用継続が困難になったりする病院が相次いだ。７月の西日本豪雨でも、断水で診療が続けられなくなった病院が複数あった。厚労省は「ＢＣＰがあれば燃料や水を確保できたはず」と指摘する。
同省は、東日本大震災後の２０１２年３月、全国の病院にＢＣＰの策定に努めるよう求めた。熊本地震後の１７年３月には、災害拠点病院に１８年度中のＢＣＰ策定を義務づけた。今回の調査結果は来年３月までにまとめ、「まだ策定していない病院には早急に作るよう促したい」としている。
＜北海道地震＞石巻赤十字病院のＤＭＡＴ隊員帰還
河北新報より
最大震度７を記録した北海道の地震を受け、７日に現地入りした石巻赤十字病院の災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）の隊員３人が同院に戻り、１０日、活動を報告した。
３人は９日まで、札幌市の札幌医大に設置された札幌医療圏活動拠点本部で圏内の医療機関の被災状況を調査した。停電で電話が通じなくなった機関を訪ねるなどし、４８施設の状況を確認。人工呼吸器の患者をドクターカーで転院させたり、照明を確保したりした。 報告会で、救命救急センターの瀬尾亮太医師（３２）は石橋悟院長ら約９０人に現地の状況などを伝えた。
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| 現地での活動を終え、報告する瀬尾医師（右）ら |
同院は現在、医師ら１１人を派遣している。
電気が来なきゃ何もできん！（汗）
患者さんがどれだ危険に晒されたか
ひしひしと感じたね（苦笑）
情報に関しては、
日本透析医会、JHAT、北海道臨床工学技士会などから
Webページやメーリングリストにて
一部被災施設の状況が逐次更新されていたが、
被災者（施設）は、どの程度活用できたのだろうか？
JHATや道臨工のメーリングリストに関しては、
支援の有無を判断するための情報収集だと思うので、
被災施設が見たとしても、役立つものではない
ほぼ会員施設のみではあるが、
被災施設の情報のみならず
支援（受入れ）を表明してくれている施設の情報が発信されていて、
被災側からしたら有用な情報
欲しい情報を探すのに一苦労（汗）
しかも、全ての施設が情報発信しているわけではない!?
近隣の基幹病院の情報とか欲しいんだけど、
混乱している最中に、問い合わせしても、
落ち着いた対応で、正確な返答が返ってくるとも限らんし、
忙しそうと思ったら、連絡するのも気が引けるしね...
（そんなこと言ってる場合じゃないんだけどね：苦笑）
これらの情報を一元的にまとめて、
地域ごとに情報を発信し、
会員・非会員、被災側・支援側問わず、
誰もが必要とする情報を
簡単に検索・入手できる仕組みが必要だな
あと、災害時の透析情報って、
患者さんに最新の透析情報を印字して配布したり
被災した際に、依頼病院ですぐに条件が把握できるように、
ロイコ式リライトカードに情報を印字したりと
各施設や地域で、いろいろと工夫しているよね（笑）
全ての施設で統一して行われているわけじゃないし、
患者さんが必携してくれているとも限らない（汗）
最近、透析用監視装置にICカードで
透析情報を読み込むシステムも発売されたけど、
メーカー間の互換性がないようなので、
災害時（緊急時）には使えなさそうだし...（苦笑）
「全国がん登録」のような仕組みで、
登録を義務付けて一元管理することってできないのかな？
ネット環境さえあればWebブラウザで、
どの施設からでも簡単に
情報入力・検索・閲覧できるようなものって
簡単に作れそうな気がすけどね!?
技術的には、難しくはないだろうけど、
全国の全施設が協力してくれるか？
データベースの管理（セキュリティなど）はどうする？
あと費用の問題等々...
全国がん登録のように国を巻き込んでできないものかなぁ...
あくまでも私的な妄想ですが...（苦笑）
1 件のコメント:
うんぱるんぱ様、お疲れ様です。
多忙にて貴プログのチェックが出来ていませんでした、地震の当事者であられることを失念しておりました。 ご無事でなによりです。
電子ファイルのカルテじゃなくて良かったとの記事がでていましたが、停電だとどのような混乱具合なのでしょうか？
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